最近、インターネットからの情報が瞬時に分かるようになり、既存メディアである「新聞」「テレビ」の真偽性が極めて表面化しているようです。
ここ数日のニュースでも、「元博報堂（広告代理店出身）の佐野研二郎氏のデザイン登用問題」 「テレビ朝日タイ支局長の公的連絡網にわいせつ写真投稿問題」 「安保法案『強行採決』定義」などがあります。
まず「元博報堂（広告代理店出身）の佐野研二郎氏のデザイン登用問題」、当初は東京オリンピックロゴデザインの盗用疑惑で始まりましたが、その後に過去のデザインまで「出るわ出るわ」の盗用だらけ。
今回の東京オリンピックロゴ選考会で彼を選考した審査員も、彼のかつての部下がいたりで決して第三者機関でもありません。
先日、オリンピックメインスタジアムの白紙問題でバツをつけた印象がぬぐい切らないうちのこれです。
しかし、テレビメディアの最大のお客様である博報堂関係者である佐野氏への追及はメディアは十分果たしているでしょうか？
「テレビ朝日タイ支局長の公的連絡網にわいせつ写真投稿問題」は、知って情けなくなりました。
タイでは外国メディア各社を含めたメディア各社への情報共有の為に、「公的に」LINEグループを作っていたそうで、ここにテレビ朝日タイ支局長の男性が極めて私的な「自身のわいせつ画像」を知人女性と間違えて投稿。
ＬＩＮＥグループに参加していた外国メディア各社から「これは公的なグループですよ」と叱責されるという恥ずかしい事件もあります。
これは自社の「報道ステーション」で、今日までまったく取り上げられてないそうです。
そして各種メディアの安保法案における「強行採決」表記。
これこそがメディアによる「メディアの印象操作」に他なりません。
民主主義の基本として「多数決」があり、これを「強行採決」と言ってしまったら、すべての多数決は「強行採決」になってしまいます。
メディアの手心、また思想次第で「強行採決」「円満採決」になってしまいます。
インターネット成熟期を迎えた今だからこそわかる、既存メディアのニュースの取り上げ方。
昔は、そのまま飲み込んできたそういったニュースの本質、裏側が今はどんどん暴かれる時代です。
既存メディアには期待している国民も多いはずです。
報道に真摯に、誠実になってもらいたいものです。
